スポーツベッティングは娯楽の一形態として頻繁に宣伝されているが、新たな調査により、より深刻な目的で賭けに手を出す米国人が増加している実態が浮き彫りとなった。すなわち、生活費の支払いに充てるためである。

半数以上が生活費の支払いを目的視

US Newsによる新たな調査によれば、過去1年間にスポーツベッティングを行った米国人の約51%が、家計の支払いを助ける目的で賭けを行っていた。さらに21%は、家賃や住宅ローンの支払いを補うために賭けに興じたと回答している。

この調査は、過去12か月間に少なくとも1回はスポーツベッティングを行った1,200人の米国人を対象に実施された。

調査対象者の間では頻繁な賭けが一般的となっており、57%が毎週、17%が毎日スポーツベッティングを行っていると回答した。

さらに、回答者の5人に1人近い19%が、現在スポーツベッティングによる負債を抱えていると明かしている。

毎日賭けを行う層において、経済的な圧力は特に顕著である。US Newsの調査では、毎日賭けを行う人の40%が、スポーツベッティングに起因する負債を抱えていることが判明している。

45%が資金を借入

ギャンブルのために資金を借り入れる行為も広範囲に及んでいる。回答者の半数に近い45%が、スポーツベッティングの資金を調達するために借金をしたと答えた。

その内訳として、13%が個人ローンを利用し、11%が高金利の給料日前ローン（ペイデイローン）を賭けの資金に充てている。

その一方で、ギャンブルが自身の財政を悪化させているとの認識を持つベッターは少なく、スポーツベッティングが経済状況に悪影響を及ぼしていると答えたのは17%にとどまった。

比較として、34%がギャンブルは良い影響を与えていると回答し、約半数はどちらの影響も受けていないと報告した。

子供へのプレゼントまでリスクにさらす事態

一部の回答者は、より深刻な結果について言及している。ある者は、子供のクリスマスプレゼント代として用意していた資金を賭けで失い、家庭内でさらなるストレスが生じたほか、親族からの借金を余儀なくされたと研究者に語っている。

また別の回答者は、友人から借りた金を返済できなくなったことで、6年来の友情が終わりを迎えたと明かした。

こうした調査結果は、米国人がスポーツに対して巨額の賭けを続けている中で明らかとなった。アメリカゲーミング協会によると、2025年の米国内の合法スポーツブックにおける賭け金総額は1670億ドル（約26.4兆円）近くに達し、前年比で11%の増加を示している。

スポーツ予測市場の成長に伴い、ギャンブルと金融投機の境界線も曖昧になりつつある。US Newsの調査では、調査対象となったスポーツベッターの40%以上が、こうした市場に参加していることがわかった。

スタンフォード大学による別の研究では、スポーツベッターは自身の収支結果に対して過度に楽観的になる傾向があることが判明した。同研究は、ベッターが平均して1ドル（約160円）につき7.5セントの損失を出しているにもかかわらず、収支がトントンになると期待していると結論付けている。

研究者らは、複数の結果を一つの賭けにまとめるパーレイベッターの間で、この過度な楽観主義が特に顕著であると指摘している。

ファイナンシャルアドバイザーは一般的に、スポーツベッティングを収入源ではなく娯楽として扱い、生活に不可欠な支出に影響を与えない範囲の資金のみを賭けるよう推奨している。